欠陥住宅について
テレビやマスコミ各社といったメディアでは、最近、欠陥住宅に関するトラブルを多々紹介しています。その中で、どういった事例が多いのか、未然にそれらを防ぐことが出来なかったのか、少し考えて見たいと思っています。
トラブルは様々ですが、その中で、大半を占めているのが建物の構造に関する内容です。ユーザーの方々がもっとも頭を悩ましている問題だと思います。建物が完成してから構造的な欠陥が発見され、「何も解決策がない」、「何とかならないのか」と、思っている現状だと思います。構造的な問題は、完成後に発見されることが非常に難しく解りづらいとされ、最悪の事態（人的災害）を引き起こす恐れがあります。特に木造建築の場合は、以前に記した様（木造建築の耐震性）に地震（阪神淡路大震災など）に遭遇した場合は、身の危険を感じるなど、ひとたまりもありません。その様にならないように何をすれば良いのか、事前に防ぎ様がなかったのか、といったことを端的ではありますが、話を進めたいと思います。
私達、建築家は設計業務の他にも建物監理という業務があり、設計図面と照合し建物が設計図面の様に施工されているか否かといったことをチェックしています。その中には、当然建物の構造に関することも含まれています。基礎の施工から棟上まで、強度やボルトの位置についてまで、全てにおいて検査をしています。不備があった場合は是正して施工を行っています。当たり前のこととは思いましたが、この様な検査、是正が行われていないことがあり、欠陥住宅という物を作り上げてしまう結果になっています。ここでは、監理者の立場から検査の内容を書きましたが、行政庁（市・区役所など）の検査の場合は、木造の建物においては、２回程しか行われていないのが現状で中間検査と称し棟上時に１回、そして完了（竣工）時に１回を行う程度です。そこで、不備を発見することも難しいと思われます。しかし、監理者がその点をふまえれば未然に防ぐことが出来ると思っています。よくない業者では、確認申請のみ取得し、後は検査行為を行わない所も多々あります。その様な業者に会わないようにユーザーは見極めをしなくてはいけません。しかし、建売住宅の場合は、完了した段階で販売されるケースもあり、一概には見極めができないことがあります。そう言うケースでは、購入する前に、販売者とは関係のない建築家に相談をすることをお勧め致します。トラブルは未然に防ぐことが大事だと思っています。
上記では、構造に関するトラブルを上げてきましたが、その他にも雨漏りや設備機器など、書きませんでしたが沢山あります。ケースに合わせた対処法は様々ですが、建物を最初から設計し建てる場合、建っている建物を購入する場合、トラブルを避ける為には行動する前に、色々と調べてみることから始めてみてはいかがでしょうか。
又、欠陥住宅について今現在、裁判で建築家、施工業者などと戦っているケースもあります。これは、時間や金銭、精神的苦痛を受けてしまいます。ユーザーの方々は、その様なことを避けるためにも、建築家、施工業者を真剣に決めて頂きたいと思っています。
以上
2002.03.05
ｗｒｉｔｉｎｇ ｂｙ ｄａｉ−ｋ